どんなハウスメーカーがいいの?

太陽光発電システムについて

住宅展示場

 トヨタホームやセキスイハイムが提案する「ゼロ・エネルギーハウス」や「自給自足住宅」等、他のハウスメーカーもこぞって太陽光発電の提案、営業推進をしています。環境破壊問題やエネルギー問題が叫ばれる世の中、今後の需要も一層伸びていくと考えられます。この太陽光発電によって発電した電気は各家庭の電気の需要を補うだけでなく、余剰電力を売電として売る事もできます。この「電気エネルギーの自給自足」を普及させる事によって、将来深刻化するであろう「エネルギー問題」対策を図る事に、このシステムの意義があります。、メーカーのみならず、「売電価格の優遇」や「補助金制度(各地域によって補助を受けられる金額に差がある為、該当する自治体に確認が必要です。)」にみられる様に、何よりも政府が設置の推進に力を入れているのがこの太陽光発電システムなのです。

具体的にはどんなシステムなの?

文字通り太陽光を電気に変換する装置で主に以下のパーツから成り立ちます。

太陽電池モジュール 太陽光を電力に変換する装置です。太陽電池の種類には「単結晶」「多結晶」「HIT]「アモルファス(薄膜)」「CIS」等があり、それぞれ、発電効率や特性、価格が変わります。
架台 太陽電池モジュールを屋根に設置する場合に必要となる器具です。屋根の形状(陸屋根・切妻・片流れ・陸屋根等)によって取り付ける架台が異なります。屋根の形状によっては太陽光発電に向かなかったり、強度の問題もあり、設置に関しては詳しくは専門家に見てもらう事が必要です。
接続箱 太陽電池モジュールからのケーブルを1つにまとめて発電された電気をパワーコンディショナに送る為の装置です。
売電メーター 買電のメーターは既築物件であれば、設置されていると思いますが、それとは別に売電用のメーターが必要とないます。
パワーコンディショナ モジュールによって生み出された電気は直流電気なので、これを家庭用に交流電気に切り替える装置です。
(以下は、要望や必要に応じて設置するオプション品である事が多いです。)  
発電量モニター 太陽光発電による発電量、家庭内の消費電力、売電電力等を表示してくれるモニターです。
蓄電池 太陽光発電で発電したを電気を蓄えておく装置です。太陽光発電システムだけでは発電した電気を溜めておく事ができない為、停電時や発電していない深夜に発電した電気を使う為には、この装置が必要です。ただし、非常に高価(100万以上はすると考えた方が良いです。)な為、耐用年数(10年保証のメーカーが多いですが、15年、20年の延長保証を実施しているメーカーもあります。)と照らし合わせて、購入の検討をした方が良いでしょう。
昇圧機 モジュールは、何枚かのモジュールを組み合わせたものを1つの系統としてその倍数でシステムを組み上げていきます。例えば1系統に4枚のモジュールがあり、これを4系統分組むと16枚のモジュールが必要となります。もし、モジュールが15枚しかないと3枚のモジュールしかない系統ができてしまします。接続箱につなぐ為にはすべての系統の電圧が同じである必要があるため、この昇圧機で、3枚しかない系統分を昇圧して電圧を他の系統と同じにしてやる必要があり、そのための装置です。

 

 

太陽光発電システムを導入すなら早い方がお得!?

売電価格は毎年経済産業省が決定しますがその価格は年々下がってきています。
平成22年度以前に設置された場合の売電価格は1kWhあたり48円でしたが、段々と下がり、平成28年度では31円となっています。それでも買電価格が25円位である事を考えると売電価格は、まだまだ優遇されている金額であると言えます。

売電価格が年々下がる理由
  1. 太陽光発電システムのローコスト化・・・太陽光発電システムの導入費用自体が安くなってきた為に優遇措置が緩和してきた事が上げられます。
  2.  

  3. 再エネ発電促進賦課金の軽減の為・・・売電価格は買電価格よりも単価が大きいですが、ではその差額分を誰が払っているのかというと、政府でも電力会社でもありません。負担しているのは我々、一般消費者なのです。その負担を減らしていく為に売電価格は下がってきています。

再エネ費

※写真の電気料金明細の中のピンク部分が売電と買電の価格差を補てんしている金額です。

 

 

 

 

設置してから10年間は設置年度の売電価格が適用!!

 売電価格は年々、徐々に下がってきていますが、これはあくまでも新規に設置した場合の価格です。つまり、例えば平成28年度に設置したのであれば、毎年の売電価格の下落にかかわらず、設置してから10年間は1kWhあたり、平成28年度の売電価格である31円で売電する事ができます。太陽光発電システムの設置費用はまだまだ下がる可能性はあるものの、経済産業省は、「2019年度までに電気の買い取り価格を今より2割以上引き下げる(買電価格と同レベルの価格まで)」と発表しており、今後の消費税の増税の可能性からも早期の設置を考えても良いかもしれませんね。

 




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